ホーメルフーズは米国の食肉を主とした食品製造・販売企業になります。日本ではSPAM缶やユニリーバから買収したSKIPPYというバターピーナッツで御存じの方もおられるのではないでしょうか。ハワイや沖縄に行くとSPAMはよくみる定番商品ですね。
また、50年以上に及ぶ増配の歴史から、日本で米国株投資をされている方にとって人気が高い銘柄の一つだと思います。
主力商品としてベーコンやハムなどの冷蔵食品、Jennie-Oブランズの七面鳥加工食品、トマトソースなどの食料雑貨があり、主に豚肉と七面鳥が売上の多くを占め、それらのシェアは米国ではメジャープレイヤーの一角となっています。
2015年にオーガニック食品のApplegateを買収により取得しており、Jennie-Oブランズとも併せて、オーガニック嗜好の強いミレニアル世代をターゲットとしています。
売上では、SPAMを含むGrocery Productsは全体から見ると一部であり、主にRefrigerated Foods(冷蔵食品)が多くの割合を占めています。
また、収益の94%を米国内事業が占め、海外事業は6%と米国内販売に特化した企業です。
加工肉市場のグローバルでは、JBS（ブラジル）、タイソンフーズ（米国）、WH（中国）、BRF（ブラジル）、Danish Crown（デンマーク）に続く規模を持ちます。また米国内の10大加工食品会社に位置づけられています。
同社の財務諸表を見ていきます。EPSは順当な成長を示し、10年では平均13.1%の成長率となっています。
10年間の平均ROEは16.7%と、こちらもまずまずの水準です。
財務諸表に反し、同社の株価は2015年から2年間ほど足踏み傾向であり、「食品銘柄の投資判断 ブームの後に残るもの」でお伝えしたように他の食品株と同じような足踏みが続いています。
食品株全体の価格足踏みの原因は、(1)食品株全体のファンダメンタルと乖離した株価の高騰が基礎にあり、その調節局面を迎えたこと、(2)ミレニアル世代を中心とした食生活の変化による業績の下振れ懸念、(3)ウォルマートを始めとした大手ストアのプライベートブランドとの競合、そして(4)アマゾンやディスカウントストアとの価格競争により、食品小売り店が閉店と統合を繰り返し、在庫が過剰となる業界事情が背景にあると考えます。
また更にホーメルフーズの場合、七面鳥部門の不調による減益が嫌気されていることが原因です。
さて、次回以降は同社の安全域に関する考察、この逆境で買増しを行う場合の投資根拠に関して考察を行っていきます。
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